書籍

Vol.13～バイオ由来材料・水素技術・CO2利用～ （Vol.13 単冊のご購入はこちら）

Vol.14～再生プラ・フィルム・日用品・衣料～（2026年1月発刊）

Vol.15　～エネルギー・発電・AI活用～（2026年5月発刊）

Vol.13～バイオ由来材料・水素技術・CO2利用～（2025年9月発刊）

第1章　企業とサステナビリティ経営
三菱UFJ リサーチ&コンサルティング株式会社：島崎　奈穂子
はじめに
1. サステナビリティ経営とは
　1.1 サステナビリティとリスク・機会
　　1.1.1 環境
　　1.1.2 社会
　　1.1.3 経済
2. サステナビリティに関する企業のスタンスの進化
3. 真のサステナビリティ経営
おわりに

第2章　日華化学における環境対応とイノベーション
日華化学株式会社：稲継　崇宏
はじめに
1. 福井の主要産業と日華化学
　1.1 福井の繊維産業
　1.2 日華化学について
　1.3 企業理念とパーパス
　1.4 顧客に寄り添い新たなイノベーションを創発する場としてのNIC
2. 界面活性剤と環境対応
　2.1 科学の世紀
　2.2 環境の世紀
3. 環境イノベーションと環境配慮製品事例
　3.1 環境配慮製品とEHD
　3.2 国際的環境認証の取得
　3.3 環境配慮製品事例
おわりに

第3章　バイオ由来、CO2削減につながるサステナブル材料
　第1節　分別塗工方式による新たな無溶剤型接着剤「DUALAM」
　DIC株式会社：川崎　徳士
　はじめに
　1. DUALAM開発の理由
　2. 新しい塗工方式：分別塗工方式の採用
　3. 分別塗工方式によるメリット
　おわりに
　DUALAMまとめと今後の展開について

　第2節　環境配慮型2成分形変成シリコーン系シーリング材「スキャロップシール®」の開発について
　セメダイン株式会社：原田　佳歩／株式会社大林組：奥田　章子
　はじめに
　1. スキャロップシール®の特徴
　2. バイオマスフィラーの性状
　3. JIS A 5758に基づく性能評価
　4. 塗料適合性の評価
　5. 目地周辺部耐汚染性試験
　6. 表面耐候性試験
　7. 促進劣化後の引張接着性試験
　8. 実績
　9. まとめ

　第3節　フェノール樹脂へのバイオマスとリサイクルの適用
　住友ベークライト株式会社：村井　威俊
　はじめに
　1. フェノール樹脂
　　1.1 フェノール樹脂の構造と特徴
　　1.2 フェノール樹脂成形材料
　2. フェノール樹脂・フェノール樹脂成形材料の環境対応
　　2.1 フェノール樹脂へのバイオマス、リグニンの適用
　　2.2 フェノール樹脂成形材料へのリグニンの適用
　　2.3 フェノール樹脂成形材料への（水平）リサイクルの適用
　　2.4 フェノール樹脂のマテリアルリサイクル
　　2.5 フェノール樹脂のケミカルリサイクル
　　2.6 フェノール樹脂成形材料へのサーキュラーエコノミー
　おわりに

第4章　サステナブル製品技術-自動車・船舶・水素技術の最新動向
　第1節　自動車軽量化・マルチマテリアル化に向けた異種材接着・接合技術の取り組み
　トヨタ自動車株式会社：岩野　吉宏
　1. 自動車業界の取り巻く環境
　2. 軽量化を取り巻く変化
　3. マルチマテリアルの動向
　4. 樹脂・金属接合方法　～接着剤・機械的な接合・溶接・機械的なクリンピング～
　5. ナノ凹凸陽極酸化法の開発 （Nanostructured Anodic Oxidation Method）
　6. まとめ

　第2節　船底防汚塗料の開発ならびに関連法規制の動向
　中国塗料株式会社：三重野　紘央
　はじめに
　1. 船底防汚塗料とその変遷
　2. 船底防汚塗料と関連法規制の動向
　　2.1 AFS条約
　　2.2 二酸化炭素の排出規制
　　2.3 生物越境移動ガイドライン
　3. 今後の船底防汚塗料
　　3.1 新規防汚剤
　　3.2 シリコーン系防汚塗料
　　3.3 船底防汚塗料と情報技術の活用
　おわりに

　第3節　水素分離膜モジュールの開発
　東レ株式会社：小野　久美子
　はじめに
　1. 水素社会を見据えた取り組み
　2. 水素分離膜モジュールの技術開発
　　2.1 水素分離膜（ポリアミド複合膜）
　　2.2 水素分離膜モジュール
　3. 水素精製・回収への適用
　　3.1 分離プロセスでの期待効果
　　3.2 人工光合成プロセスへの分離膜適用
　おわりに

　第4節　希少資源の使用量を抑えたPEM形水電解触媒「Ir/ENETIA®」の開発
　堺化学工業株式会社：小浜　祐貴
　はじめに
　1. 堺化学グループの経営方針
　　1.1 中期経営計画「変革・BEYOND2030」とSmart Material®
　　1.2 堺化学の取り組み
　2. PEM形水電解の技術的背景と課題
　　2.1 PEM形水電解の技術的背景
　　2.2 PEM形水電解の課題
　3. PEM形水電解アノード触媒「Ir/ENETIA®」の開発と評価
　　3.1 省イリジウムの研究動向
　　3.2 PEM形水電解アノード触媒「Ir/ENETIA®」の開発
　　3.3 耐久性評価
　おわりに

第5章　米国の関税措置および「One Big Beautiful Bill Act（一つの大きく美しい法案）」を受け激変するEV・車載電池市場の将来展望
株式会社富士経済：佐藤　浩司
はじめに
1. EV・車載電池市場の現状
　1.1 EV市場について
　1.2 載電池市場について
2. 第2次トランプ政権以前の米国の自動車産業
　2.1 EVに関する市場方向性
　2.2 EV生産体制状況
　2.3 「インフレ抑制法」による原産地規則強化
3. 第2次トランプ政権が是正を目指す米国EV産業の歪み
　3.1 「インフレ抑制法」の抜け穴
　3.2 原産地規則強化でも免れない車載電池産業の中国依存体質
4. 第2次トランプ政権の政策による米国EV・車載電池産業への影響
　4.1 追加関税措置
　4.2 「One Big Beautiful Bill（一つの大きく美しい法）」
　4.3 高所得者層の優遇による影響
5. 日本をはじめとした諸外国への影響
　5.1 日本
　5.2 EU
　5.3 中国
　5.4 韓国
6. 米国政策施行を受けたEV・車載電池産業に求められる方向性
　6.1 カントリーリスクフリーな材料開発
　6.2 急速充電対応電池の開発
　6.3 サービスデバイスとしてのEVビジネスの確立/自動運転・SDV（ソフトウェア定義型車両）の発展
おわりに

第6章　知財から見た環境配慮材料に関わる技術開発の動向
(元)帝人：平坂　雅男
はじめに
1. 環境配慮材料とは
2. 知財分析
　2.1 バイオマスプラスチック
　　2.1.1 出願推移と技術動向
　　2.1.2 各社の開発戦略
　2.2 生分解性プラスチック
　　2.2.1 出願推移と技術動向
　　2.2.2 各社の開発戦略
　2.3 リサイクルプラスチック
　　2.3.1 出願推移と技術動向
　　2.3.2 各社の開発戦略
おわりに

第7章　CO2-メタネーション技術の開発状況と事業化展望、課題
株式会社INPEX：若山　樹
はじめに
1. INPEXにおけるCO2‒メタネーション技術の開発
　1.1 INPEXにとってのCO2‒メタネーション技術の意義
　1.2 NEDO‒CO2排出削減・有効利用技術開発事業
　　1.2.1 反応シミュレーション技術開発（委託先：名古屋大学）
　　1.2.2 大規模CO2‒メタネーション反応プロセス技術開発（委託先：大阪ガス）
　　1.2.3 反応システムのスケールアップ等適用性検討（助成元：INPEX）
2. 合成メタンの環境価値
　2.1 環境省「SHK制度」における適用
　2.2 都市ガス業界「クリーンガス証書制度」による運用
　2.3 経産省「クリーン燃料証書制度」における実証
3. 合成メタンの課題
　3.1 反応器の最適化
　3.2 原料H2の供給
4. 事業化展望

掲載内容（予定）
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第1章　脱CO２を目指す企業の取り組みとモノづくり

第2章　サステナビリティ経営を考える
　・日用品メーカー

第3章　サステナブル材料と製品開発
　・再生プラスチック、バイオプラスチック
　・フィルム
　・繊維、シューズ等の生活用品

第4章　サステナブル材料とビジネス
　・廃棄衣料の循環構築
　・アラミド繊維
　・廃棄シリコンの半導体利用
　・日用品のリサイクル
　・PFASフリーの繊維・塗料

第5章　欧州のエコデザイン規則

コラム　繊維メーカーから見た業界動向

Vol.15　～エネルギー・発電・AI活用～（2026年5月発刊）

今号では「エネルギー」「発電」「未来社会とAI活用」関する記事を掲載予定です。
建材一体型太陽電池や、エネルギー規制動向、世界のゴミ問題などを取り上げます。

掲載内容（予定）
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第1章　ソフトウェアによる環境配慮型材料・製品の開発最前線
　・公益事業エコシステム、再生可能エネルギーのAI開発など

第2章　環境イノベーション戦略
　・バイオリファイナリ技術、再生エネルギーと未来社会

第3章　サステナブル材料、技術（発電、省エネ）
　・建材一体型の発電材料
　・ペロブスカイト太陽電池
　・車載用フレキシブルソーラーパネル
　・海水を活用した水素製造技術

第4章　ステナブル製品と開発戦略（発電、省エネ）
　・太陽電池の最新動向
　・住宅メーカーの取り組み
　・国内浮体式洋上風力の展望と課題

第5章　エネルギー規制

第6章　知財から見たエネルギー産業

コラム　世界と電子機器のゴミ問題