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書籍詳細

書籍

高機能マテリアル技術・市場動向レポート Vol.6

★高機能フィルム展にて毎回大好評を博している高機能マテリアル技術・市場動向レポートの第6弾。各業界の著名な専門家5名 による書下ろし!
★12月高機能フィルム展に向けて発刊した珠玉の1冊!
★注目の高機能フィルム、高機能ポリマー、包装の市場動向、バイオプラスチックと生分解性ポリマー・衛生・抗菌フィルム、プラスチックリサイクルの法制度および施策動向をまとめた最新動向レポート!

番号 ET015
監修
出版社 株式会社AndTech
発行年月 2021/12/08
体裁 A4判, 86ページ
定価 8,800円(本体8,000円+消費税、送料込)

発刊にあたって

本書では高機能フィルム・高機能性ポリマー、包装の市場動向に加え、現在注目されているバイオプラスチック、生分解性ポリマーの内容も収録されております。

執筆者

第1章 (株)AndTech 顧問 今井 昭夫 氏 
第2章 住本技術士事務所 所長 技術士(経営工学)・包装管理士 (株)AndTech 顧問 住本 充弘 氏
第3章 (株)カネカ Green Planet推進部Green Planet Global Planning & Marketing グループ 
    企画チームリーダー(工学博士) 福田竜司 氏
第4章 三井化学東セロ(株) 新製品開発室 課長 成田 淳一 氏
    三井化学東セロ(株) 開発研究センター グループリーダー 中山 勉伸 氏
第5章 藤井包装技術事務所 藤井 均 氏 

目次

第1章 高機能フィルム・高機能性ポリマーの注目技術、市場動向、将来予測
はじめに
1.プラスチック原材料の生産・販売動向
 1.1.プラスチック原材料の販売量推移
 1.2.プラスチック素原料メーカーの動向
 1.3.化学企業のプラスチック関連事業戦略と近況
 1.4.プラスチック製品生産量の動向
2.高速通信時代の到来に対応するプラスチック関連技術製品開発
3.環境保全を意識したプラスチック関連技術製品開発
おわりに

第2章 サーキュラーエコノミーに取り組む包装と市場動向
         ~再生再利用への取り組み~
はじめに
1.サーキュラーエコノミーと包装
 1.1 サーキュラーエコノミーとサーキュラーパッケージング
2.再生材料の課題
3.国内再生材料の利用
4.海外の再生材料利用
 4.1 PET ボトル
 4.2 PE
 4.3 PP
 4.4 軟包装材料
 4.5 PS
5.ケミカルリサイクルの実施に向けて
 5.1 熱分解油の利用
 5.2 触媒利用
 5.3 ガス化の利用
 5.4 日本での超臨界技術利用
6.Recyclableの包装設計
 6.1 Recyclable の実施例
 6.2 Recyclable は続くか
 6.3 機能性材料のrecyclable 性を考える
7.モノマテリアル仕様
8.日本における再生材料の利用想定
9.再生材料の利用促進に向けて
おわりに

第3章 市場拡大を続けるバイオプラスチックの概要とカネカ生分解性ポリマー Green Planet®
はじめに
1.バイオプラスチック
2.微生物産生されるGreen Planet®
3.Green Planet®の生分解性
4.Green Planet®の海水での生分解性
5.Green Planet®の用途
おわりに

第4章 衛生・抗菌フィルム「パルフレッシュTM PALFRESHTM」
          ~コロナ禍後に求められる戦うフィルム~
はじめに
1.コロナ禍が包装フィルムに与えた影響
2.鮮度保持フィルム「パルフレッシュTM」の抗ウイルス性能
(1)開発経緯
(2)鮮度保持フィルムとしての活用
(3)安全性
(4)抗ウイルス性能のニュースリリース
(5)抗菌・抗ウイルス性のしくみ
3.コロナ禍後のパルフレッシュTM用のシーン
おわりに

第5章 プラスチックリサイクルの法制度および施策動向

はじめに
1. 循環型社会について 
 1.1 循環型社会形成の推進に関する法体系 
  1.1.1 環境基本法 
  1.1.2 循環型社会形成推進基本法 
  1.1.3 資源有効利用促進法 
  1.1.4  個別リサイクル法 
 1.2  循環型社会とは 
 1.3  循環的な利用状況 
 1.4  天然資源の埋蔵量 
2. プラスチックのマテリアルフロー 
3. プラスチック容器包装のリサイクル制度 
 3.1 容器包装リサイクル法施行 
 3.2 容器包装リサイクル法の目的 
 3.3 対象となる容器包装 
 3.4 対象外の容器包装 
 3.5 分別収集の対象となる容器 
 3.6 容器包装リサイクル制度の仕組み 
 3.7 識別表示 
4. 容器包装リサイクルの現状 
 4.1 分別収集実施市町村数の推移 
 4.2 分別収集実績量の推移 
 4.3 容器包装のリサイクル状況 
  4.3.1 プラスチック容器包装の分別収集、協会引取量、再商品化販売量 
  4.3.2 PETボトルの分別収集、協会引取量、再商品化販売量 
5. プラスチックリサイクル技術 
 5.1 プラスチック容器包装(ペットボトルを除く)の材料リサイクル技術及び再商品化製品 
  5.1.1 再商品化製品推移 64
  5.1.2 材料リサイクルの製造工程 
  5.1.3 材料リサイクル再商品化製品の用途 
 5.2 プラスチック容器包装(ペットボトルを除く)のケミカルリサイクル技術及び再商品化製品 
  5.2.1 コークス炉化学原料化 
  5.2.2  高炉還元法 
  5.2.3 合成ガス化 
 5.3 ペットボトルの材料リサイクル技術及び再商品化製品 
  5.3.1 材料リサイクル 
  5.3.2 メカニカルリサイクル(物理的再生法) 
  5.3.3 ケミカルリサイクル(原料モノマー化法) 
  5.3.4 再商品化製品の用途 
 5.4 リサイクルコスト 
6. 容器包装リサイク制度の課題と対応 
 6.1 課題 
 6.2 リデュースの推進 
 6.3 リユース推進 
 6.4 リサイクル
  6.4.1 リサイクルが成立するための条件 
  6.4.2 分別収集・選別 
  6.4.3 分別排出 
  6.4.4 再商品化 
7. プラスチック資源循環戦略
 7.1 基本原則(3R + Renewable ) 
 7.2 今後の戦略展開 
  7.2.1 リデュース
  7.2.2 リユース・リサイクル 
  7.2.3 再生利用・バイオマスプラスチック
8. プラスチックに係る資源循環の促進等に関する法律及び政令・省令・告示案
 8.1 経緯 主旨
 8.2 法律構成
 8.3 「再資源化」「再資源化等」「再商品化」の定義
 8.4 基本方針において定める事項
 8.5 プラスチック使用製品設計指針
  8.5.1 プラスチック使用製品製造事業者等が講ずべき措置に関する指針
  8.5.2 プラスチック使用製品の設計の認定
  8.5.3 指定調査機関による調査
  8.5.4 認定製品
 8.6 特定プラスチック使用製品の使用の合理化
  8.6.1 対象となる特定プラスチック使用製品(政令案)
  8.6.2 使用の合理化を行うことが特に必要な業種(政令案)
  8.6.3 勧告及び命令
  8.6.4 特定プラスチック使用製品提供事業者の判断の基準となるべき事項(省令案)
 8.7 市町村の分別収集及び再商品化
  8.7.1 分別の基準
  8.7.2 市町村による分別収集、再商品化
  8.7.3 廃棄物処理法の特例
 8.8 製造事業者等による自主回収及び再資源化(店頭回収)
  8.8.1 自主回収・再資源化事業計画の認定
  8.8.2 廃棄物処理法の特例
 8.9 排出事業者による排出の抑制及び再資源化等(産業廃棄物)
  8.9.1 排出の抑制及び再資源化等を促進するための排出事業者の判断の基準
  8.9.2 勧告及び命令
  8.9.3 再資源化事業計画の認定
  8.9.4 廃棄物処理法の特例
おわりに

数量
小計 8,800円(消費税込)

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