書籍

vol.10

吉岡　忠彦　　積水化学工業株式会社 コーポレート 新事業開発部 部長
山根　健　　　山根健オフィス 代表
栗原　潤一　　ミサワホーム株式会社 技術担当顧問／博士（工学）
守谷　大輔　　株式会社新菱 サーキュラーエコノミー事業部門 企画管理本部長
岩﨑　諒　　　株式会社新菱
中嶋　元　　　株式会社プラーツ 代表取締役／京都工芸繊維大学 上級研究員／博士（工学）
住本　充弘　　住本技術士事務所 所長／技術士（経営工学）／
　　　　　　　包装管理士／元 大日本印刷（株）
藤井　均　　　藤井包装技術事務所 所長
神野　洋平　　デクセリアルズ株式会社 法務・知的財産部 担当部長／弁理士／中小企業診断士
島村　英伯　　キリンホールディングス株式会社 R&D 本部 知財戦略推進部長
　　　　　　　／弁理士（特定侵害訴訟代理登録）／技術士（化学部門）
加藤　仁一郎　AJS 株式会社　理事　デジタルイノベーション事業部 事業部長
　　　　　　　（兼九州支店長）／工学博士
羽賀　清典　　一般財団法人畜産環境整備機構 顧問／博士（農学）
鷲見　芳彦　　夢マネジメント 代表（放送大学非常勤講師を兼任）／医学博士

vol.10（2024年9月発刊）

第1 章　脱炭素社会を目指した研究開発部門のイノベーション戦略
　1.　積水化学工業が掲げる環境達成目標
　2.　前述の目標達成のためのビジネス戦略
　3.　今後に向けたイノベーション戦略とその実現に向けて
　4.　化学業界のみならず社会全体としての今後の方向
　おわりに

第2 章　環境循環型社会に向けた
                 サステナブル材料・製品の技術開発
第1 節　 自動車部材のリサイクル規制と技術の動向
　　　　～プラスチック、Al 合金、鋼材、銅、ガラス等～
　はじめに
　1.　自動車を取り巻くCO2問題
　　1.1　各国のCO2規制
　　1.2　カーボンニュートラルを目指すエネルギー転換
　　1.3　自動車動力の電動化動向
　　1.4　次世代型パワートレインとその評価（T2W、W2WそしてLCA）
　2.　車体軽量化のための材料転換 01
　　2.1　異種材料接合技術（マルチマテリアル）
　　2.2　車両への樹脂材料採用動向
　　2.3　自動車分野への植物由来材料、バイオ材料の採用
　3.　自動車のリサイクルの動き
　　3.1　欧州ELV指令と自動車リサイクル動向
　　　3.1.1　REACH規則
　　　3.1.2　自動車に使用されている材料とリサイクル
　　　3.1.3　金属類のリサイクルと課題
　　3.2　EUの樹脂に関わる循環型経済
　　　3.2.1　特定有害物質使用制限指令
　　3.3　BMWの自動車リサイクル研究開発
　　3.4　ガラスのリサイクル
　4.　自動車部材とLCA
　　4.1　部材採用時におけるLCAデータ（Scope3）活用の可能性
　　4.2　業界団体の動き，標準化に向けた動き，今後の展望
　　4.3　EU：新循環経済行動計画
第2 節　住宅における環境問題対策としての取組
　はじめに
　1.　住宅における環境問題の背景
　　1.1　カーボンニュートラルへ向けて
　　1.2　高齢化の高まり
　2.　住宅建設時の対応
　　2.1　木質化等の推進
　　2.2　鉄鋼・コンクリート等の対応
　　2.3　リサイクル化（廃棄物の発生抑制）の拡大
　　2.4　自然環境への配慮
　3.　住宅運用時の対応
　　3.1　開口部・断熱材の高性能化
　　3.2　創エネ・再エネ技術
　　3.3　長寿命化、維持管理性の向上
　　3.4　自然環境への配慮
　　3.5　高齢化への対応
　おわりに
第3 節　太陽光パネルのリサイクル技術とリサイクル品用途開発の展望
　はじめに
　1.　株式会社新菱と株式会社リサイクルテックについて
　2.　太陽光パネルの設置状況と廃棄量の予想について
　3.　太陽光パネルの構造とリサイクル技術確立までの経緯
　4.　新菱が運営するPVRプラントの概要と各装置の紹介
　　4.1　EVA熱分解処理炉について
　　4.2　高度選別ラインについて
　5.　PVRプラントの今後の展開
　おわりに

第3 章　環境循環型社会に向けた
               サステナブル材料・製品のビジネス開発
第1 節　 バイオマスプラスチック事業化のポイント
　　　　～テクニカルセールス、製品設計の際の問題点など～
　はじめに
　1.　バイオプラスチックの分類と市場について
　2.　事業化の際のテクニカルセールスの注意点
　3.　まとめ
　おわりに
第2 節　食品包装・容器の環境ビジネス戦略とその課題
　はじめに
　1.　環境対応の方向
　　1.1　日本の環境ビジネス戦略
　　1.2　フランスの考えを参考に
　2.　EUの包装及び包装廃棄物規則、PPWRの影響
　　2.1　Recyclable
　　2.2　recycled plasticsの配合量
　　2.3　原料から製品までのtraceability
　3.　日本の循環型パッケージへの対応
　4.　環境対応を基盤とする機能性パッケージの開発
　5.　世界的な包装人材不足と自動化対応
　6.　日本の進む方向
　おわりに
　
第4 章　日欧プラスチック容器包装リサイクル
               および法制度の現状と最新動向
第1節　日本のプラスチック容器包装リサイクルの現状及び最新動向   
　はじめに
　1.　プラスチック容器包装のリサイクルの現状
　　1.1　容器包装リサイクル制度の対象容器包装
　　1.2　容器包装リサイクル制度の仕組み
　2.　容器包装リサイクルの現状
　　2.1　容器包装の分別収集実施市町村割合
　　2.2　容器包装のリサイクル状況
　　　2.2.1　プラスチック容器包装の分別収集量、協会引取量、再商品化販売量
　　　2.2.2　プラスチック容器包装のリサイクル技術・再商品化製品
　3.　容器包装リサイク制度の課題と対応
　4.　プラスチック資源循環戦略
　　4.1　基本原則（3R ＋ Renewable）基本方針
　　4.2　今後の戦略展開
　5.　 プラスチックに係る資源循環の促進等に関する法律（略称：プラスチック資源循環促進法）
　　5.1　基本方針
　　5.2　プラスチック使用製品設計指針
　　5.3　特定プラスチック使用製品の使用の合理化
　　5.4　市町村の分別収集・再商品化
　　5.5　製造事業者等による自主回収及び再資源化認定制度
　　5.6　排出事業者による排出の抑制及び再資源化等
　　5.7　プラ循環促進法施行後のプラスチック分別収集状況
第2節　欧州のプラスチック容器包装リサイクルの現状及び最新動向
　1.　欧州プラスチック容器包装政策
　2.　欧州のプラスチックリサイクルの現状
　　2.1　欧州のリサイクルプラスチックの市場投入量
　　2.2　リサイクルプラスチック用途別使用量
　　2.3　製品に含まれるリサイクルプラスチックの使用率
　　2.4　各国プラスチック容器包装リサイクル率
　3.　容器包装廃棄物規則
　　3.1　提案理由
　　3.2　リサイクル可能なパッケージングの要件（第6条）
　　　3.2.1　「市場に出回るすべての包装は、リサイクル可能でなければならない」
　　　3.2.2　包装リサイクル性能評価
　　　3.3.3　包装材カテゴリー
　　3.4　プラスチック包装のリサイクル材含有率（第7条）
　　3.5　堆肥化可能な包装（第9条）
　　3.6　リサイクル目標とリサイクルの推進（第43条）
　　3.7　包装の最小化（第9条）
　　　3.7.1　包装廃棄物の削減（43条）
　　　3.7.2　過剰包装に関する義務（24条）
　　3.8　リユース可能な包装（第11条）
　　　3.8.1　リユース目標（29条）
　おわりに

第５章　環境配慮型材料・製品の知財戦略と技術開発
第１節　デクセリアルズの知財活動と環境配慮型製品等における知財戦略
　はじめに
　1.　当社の知的財産の考え方
　2.　当社のSDGs・ESGの考え方と知財活動の関係性
　3.　当社の知財戦略の概要
　4.　知的財産の確保と戦略的活用
　5.　当社の環境配慮型製品と知財戦略
　　5.1　表面実装型ヒューズ セルフコントロールプロテクター（SCP）
　　5.2　インクジェット塗布方式に対応した光学弾性樹脂（Jettable SVR）
　　5.3　ハロゲンフリーの熱伝導シート
　　5.4　紫外線硬化型接着剤
　　5.5　当社の環境配慮型製品における知財戦略
　6.　当社の環境関連技術とオープンイノベーション
　　6.1　太陽電池用タブ線接合材料（SCF）
　　6.2　建築用ウインドーフィルム
　　6.3　排水処理剤
　　6.4　漏洩補修材（インフラエイド）
　　6.5　環境関連技術に関する知財戦略
　　6.6　環境関連技術のオープンイノベーション
　おわりに
第2 節　キリングループの研究開発と知財戦略
　はじめに
　1.　キリングループの経営方針
　2.　キリングループの研究開発と知財戦略
　　2.1　キリングループにおける研究開発
　　　2.1.1　研究開発概要
　　　2.1.2　環境経営における研究開発の事例
　　2.2　キリングループの知財活動
　　　2.2.1　グループ事業の特性に合わせた知財戦略
　　　2.2.2　知財活動基盤の整備
　おわりに
　
第6 章　 マテリアルズ・インフォマティクスなどの
                 デジタル技術を活用した環境配慮型材料の開発推進
　はじめに
　1.　研究開発の推進
　　1.1　研究開発のステージに合った研究開発メンバーを揃えること
　　　1.1.1　基礎ステージ
　　　1.1.2　開発ステージ
　　　1.1.3　事業開発ステージ
　　　1.1.4　事業化
　　1.2　PDCAをしっかり回すこと
　　1.3　デジタル技術の活用
　　　1.3.1　実験の自動化・自律化により期待される効果
　　　1.3.2　実験の自律化による期待される効果
　　　1.3.3　実験の自動化・自律化の導入のポイント
　　　1.3.4　MIの活用
　おわりに

vol.11（2025年1月発刊予定）　＊内容は変更になる場合があります。

第1章　脱炭素社会を目指した研究開発部門のイノベーション戦略
　　　　　　岡本　敏　東京工業大学 科学技術創成研究院 特任教授（兼 住友化学株式会社）
第2章　環境循環型社会に向けたサステナブル材料・製品の技術開発
・超臨界CO2発泡制御技術で開発された発泡PLAシート
　　　　　　根本　太一　リコー株式会社
・環境配慮へ向けた医薬品容器の開発と今後の展望
　　　　　　山田　浩史　大成化工株式会社
・医療機器分野のサステナブル技術開発の取り組み、今後の課題
　　　　　　山本　伸　シミックHD/BMIA常務理事/多摩大MBA客員教授
　ほか
第3章　環境循環型社会に向けたサステナブル材料・製品のビジネス開発
・環境に向けた食品包装の取り組みとリサイクル事例（予定）
　　　　　　大手食品メーカー様
・サステナビリティ経営とSDGsへの取り組み
　　　　　　大手飲食チェーン様
・プラスチック製品に求められるサプライチェーンの整備と活用
　　　　　　一色　實　株式会社AndTech顧問（元 カネカ）
第4章　環境配慮材料・製品の知財戦略と技術開発
・日東電工の研究開発と知財戦略
　　　　　　濱﨑　豊弘　日東電工株式会社
・製造業における知財戦略と効果的な活用法
　　　　　　大藪　一　大藪知財戦略コンサルティング
・知財戦略と技術開発　企業事例　　　　　
　　　　　　植草　貴行　株式会社AndTech開発研究アドバイザー
第5章　環境問題解決のためのオープンイノベーション
　　　　　　デルタパシフィックラボ株式会社　今井　隆之
第6章　哲学者からみた環境問題と社会問題解決に向けた哲学的アプローチ
　　　　　　大阪公立大学　上柿　崇英
コラム　こんなにエコな江戸の暮らし
　　　　　　歴史研究家　渡邉　浩一郎

vol.12（2025年5月発刊予定）
第1章　脱炭素社会を目指した研究開発部門のイノベーション戦略
第2章　環境循環型社会に向けたサステナブル材料・製品の技術開発
・サステナブル材料開発関連
・半導体向けPFASフリーモールド離型フィルム
・サーキュラーエコノミーを志向した易解体性接着剤
・コンクリートと環境配慮
第3章　環境循環型社会に向けたサステナブル材料・製品のビジネス開発
・スマートDX
・Jクレジット
第4章　環境配慮材料・製品の知財戦略と技術開発
第5章　サステナブル社会を牽引するアカデミック分野（学会、大学）の取り組み
第6章　異業種から見た環境問題と課題解決に向けたアプローチ
・資源（森林資源、水資源）で考える環境問題と課題解決に向けた科学的アプローチ
・伝統工芸（建築、工芸品）で考える環境循環型社会とそのアプローチ